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子宮頸がん検診が必要な理由
子宮頸がんは、日本では年間約11,000人が診断される疾患です。
20歳代後半から増加しはじめ、30歳から50歳代で多くなります。特に前がん病変であるCIN3を含めると、20歳代と30歳代の女性では最も罹患する人が多いがんとなっています。
子宮頸がんの95%以上は、HPV(ヒトパピローマウイルス)が子宮頸部に2年以上持続して感染していた人から発生します。HPVは性交渉によって感染するウイルスで、性交渉をしたことがある人の80~90%が一生に一度は感染するとするといわれています。
ただし、HPVに感染した人が必ず子宮頸がんになるわけではありません。
感染後約80~90%の方は2年以内に自分自身の免疫によって自然にウイルスが排除されます。一方、2年を越えてウイルスが検出される場合、さらに数年から数十年の時間をかけて、前がん病変を経て子宮頸がんが発生します。
早期の子宮頸がんでは自覚症状がほとんどありません。
だからこそ、検診を自覚症状がないうちに定期的に受けることが大事なのです。前がん病変の段階で発見されれば、子宮全摘手術ではなく、病変がある場所のみを切除する円錐切除手術が行われます。妊娠の可能性を残すことを考える場合には特に、がんになる前の状態で発見することが重要です。
推奨される検診の頻度と対象年齢
子宮頸がん検診の頻度は、検査方法によって異なります。
細胞診単独法の場合
細胞診単独法では、日本では現在、20歳以上の女性が対象です。が対象です。
検診間隔は**2年に1回**が推奨されています。これは、子宮頸がんの進行速度と検診の利益・不利益を考慮して決められた間隔です。あくまでも自覚症状がない場合であり、不正出血などの症状がある場合、2年以内であっても細胞診を行うことは有益です。

HPV検査単独法の場合
2024年4月より、厚生労働省の要件を満たす一部の自治体に限りHPV検査単独法も住民検診で実施することが可能になりました。
HPV検査単独法の対象年齢は**30歳から60歳の女性**です。
検診間隔は**5年に1回**が推奨されています。HPV検査の陰性者は検診間隔が5年ごとになるため、負担軽減が期待されています。ただし、HPV検査が陽性の場合は細胞診検査を行い、異常があれば速やかに医療機関を受診する必要があります。
また、細胞診に異常がない場合でも1年後のHPV検査が推奨されています。
性交渉の経験と検診の必要性
性交渉が1度でもあれば、子宮頸がん検診を受けることが必要です。
また、性交渉がない期間が続いていても過去の感染から持続してHPVが子宮頚部に存在しており、時間をあけて発病するリスクがありますので検診を受けることが必要です。一方、性交渉の経験がない場合は、子宮頸がんが発生するリスクは極めて低く、検診を受ける必要性はこれまで示されていません。
子宮頸がん検診の具体的な流れ
検診の流れを知っておくと、安心して受診できます。
検診の基本的な内容
子宮頸がん検診の内容は、以下の項目で構成されています。
- 問診・・・不正出血などの症状の有無、ワクチン接種の有無、低用量ピルなどのホルモン剤使用の有無、直近の月経開始日などを確認します。
- 視診・・・腟鏡による子宮頸部の観察を行います
- 内診・・・子宮や卵巣の触診を行います
- 細胞診・・・子宮頸部からブラシなどで細胞を採取し、異常な細胞が出現していないかを顕微鏡で調べる検査です
- HPV検査・・・子宮頸部の細胞から行われるウイルス検査です
細胞診の検査方法
細胞診では、ブラシのついた専用の器具で子宮頚部をこすって細胞を採ります。
採取した細胞を顕微鏡で調べることで、子宮頚部異形成(前がん病変)子宮頸がんを発見できます。一部の健診で自己採取法を採用しているものがありますが、自己採取法での子宮頸部擦過細胞診はしっかり子宮頸部から採取できていないなど検体の質が低下することがあり注意が必要です。
HPV検査の検査方法
HPV検査も細胞診と同様に、子宮頸部から専用器具で採取します。
HPV-DNAを検出することで感染しているかどうかを調べる検査です。自己採取によるHPV検査の有効性は認められたものの、HPV検査が陽性の場合の精密検査の受診までの管理体制の構築が課題となっております。しばしば、HPV検査陽性を検出したが、その後の追加検査をしていないという方をみかけます。
検査結果と精密検査
検査で異常が見つかった場合、精密検査が必要になることがあります。
子宮頸がん検査で陽性だった場合、コルポスコピー(拡大観察)コルポスコピー下生検が行われます。あゆみレディースクリニック高田馬場では、希望があれば「どこをどう検査したか」を画像で共有しながら説明してもらえるため、不安が強いときでも状況を理解しやすいのが特徴です。
検診にかかる費用について
検診費用は、自治体の住民検診か任意検診かによって異なります。

自治体の住民検診
市区町村が実施する住民検診では、多くの自治体で無料または低額で受診できます。
対象年齢や検診間隔は自治体によって異なる場合がありますが、基本的には20歳以上の女性が2年に1回受診できる体制が整っています。お住まいの自治体の保健所や健康推進課に問い合わせると、詳細な情報が得られます。
任意検診の場合
医療機関で任意に受ける場合、費用は全額自己負担となります。
細胞診のみの場合は数千円程度、HPV検査を併用する場合はさらに費用が加算されます。ただし、不正出血や下腹部痛などの症状がある場合は、検診ではなく健康保険の対象となりますので、検診を待たずに早期に医療機関を受診してください。HPVワクチンと検診の関係
HPVワクチンは子宮頸がんの予防に有効です。
HPVワクチンの効果
HPVワクチンによって、いくつかの種類のHPV感染を予防でき、子宮頸がんの多くを予防します。
HPVは性交渉で感染することから、ワクチンは初めての性交渉前に接種することが望ましいと考えられています。日本では小学校6年から高校1年相当の女性が定期予防接種の対象です。半年から1年の間に決められた回数、接種します。
ワクチンの詳細についてはこちら、としてリンクを張れませんかホームページにワクチンのページがあります。

ワクチン接種後も検診が必要な理由
ワクチンで完全に感染を防げるわけではありません。
また、HPVワクチンでは1度感染したHPVを排除することはできません。そのため、性交渉が1度でもあれば定期的に子宮頸がん検診を受けることが大事です。ワクチン接種の有無は問診の際に確認されますが、接種していても検診は必要です。
あゆみレディースクリニック高田馬場での検診
高田馬場駅から徒歩1分の立地で通いやすいクリニックです。
クリニックの特徴
あゆみレディースクリニック高田馬場は、予約制によるWEB予約やLINE予約に対応しており、忙しい中でも通いやすい環境を提供しています。
すべての医師が産婦人科専門医でまた女性医師が常駐しているため、患者はより相談しやすいと感じるでしょう。アットホームな雰囲気づくりを大切にしながら「相談しやすい産婦人科(かかりつけ)」を目指している点も安心材料です。
幅広い婦人科疾患への対応
生理痛・生理不順・PMS/PMDD・不正出血・おりものの変化など、思春期から更年期以降までの「よくあるけどつらい」悩みに幅広く対応しています。
月経困難症では、鎮痛薬だけでなく、必要に応じて低用量ピル・黄体ホルモン薬・漢方なども選択肢として提案されており、「毎月寝込むのが当たり前」を見直すきっかけになりやすい設計です。
検査や治療の納得感
検査や治療の「納得感」も、このクリニックの強みです。
子宮頸がん検査で陽性だった場合のコルポスコピー(拡大観察)では、希望があれば「どこをどう検査したか」を画像で共有しながら説明が可能です。通常の超音波検査も検査時に画面共有しながら説明を行うため、不安が強いときでも状況を理解しやすいのが特徴です。不正出血では、必要に応じてエコーとあわせて子宮体がん検査を行い、必要があれば的確に総合病院への紹介も行っております。
性感染症検査にも対応
おりもの異常や性感染症の相談も可能です。
クラミジアは「結果を早く知りたい」ケースに迅速検査を選べる点も心強いところです。「とりあえず相談だけでも大丈夫かな?」と思える環境ですので安心して受診してください。
まとめ
子宮頸がん検診は、早期発見・早期治療のために欠かせない検診です。
20歳以上の女性は2年に1回の細胞診、30歳以上の女性は条件を満たす自治体でHPV検査単独法(5年に1回)を受けることが推奨されています。検診の内容は問診・視診・内診・細胞診・HPV検査などで構成され、検体は医師が採取します。
HPVワクチンを接種していても、検診は必要です。
自覚症状がない段階で発見できれば、子宮を温存した治療も可能になります。不正出血や下腹部痛などの症状がある場合は、検診ではなくすぐに医療機関を受診してください。
あゆみレディースクリニック高田馬場では、産婦人科専門医による丁寧な説明と幅広い婦人科疾患への対応が特徴です。高田馬場駅から徒歩1分の立地で、WEB予約・LINE予約にも対応しており、忙しい方でも通いやすい環境が整っています。
「これって普通?」と思うことでも、気軽に相談できる環境があります。
まずは、いま困っている症状(いつから・どんな時に・量や痛みの程度)をメモして受診すると、話がスムーズです。定期的な検診で、自分の健康を守りましょう。
著者情報

院長 佐藤 歩美
経歴
横浜市立大学医学部 卒業
NTT東日本関東病院 勤務
総合母子保健センター 愛育病院 勤務
ベビースマイルレディースクリニック有明 副院長などを経て 現在に至る
資格・所属学会
日本産科婦人科学会 産婦人科専門医
日本周産期・新生児医学会 周産期(母体・胎児)専門医
女性医学学会 女性ヘルスケア専門医
日本性感染症学会 認定医
日本抗加齢医学会 認定医
日本医師会 認定産業医






